モデル建物法による計算で新基準に対応

経済産業省が、現行の省エネ基準を引き上げ、2030年までに新築ビル全体をトータルのエネルギー使用量ゼロを目指し、これを義務化しました。

平成26年4月1日より新しい省エネルギー計算方式が採用されることによって、環境配慮や各種補助金の活用においても、省エネルギー計算は必須項目となります。

三誠株式会社では、一新された基準に対応し、外皮や設備に対する計算はモデル建物法と呼ばれる計算手法で計算いたします。

省エネルギー性能を向上し、環境基準に適応したビルを建設するために欠かせない、省エネルギー計算業務で、皆様の業務推進のお役に立てる事を目指しています。

新基準での届け出に対するご依頼や、省エネルギー計算に対するご質問はお気軽にお問い合わせください。